【中村伸一所長のコラム】リテール・シェア・サポートを導入する②
先日、ある企業の営業社員研修にてリテールサポートの販売支援機能を説明しました。
40代後半の方からは、「昔、取組んだ事があるけど、忘れていた。」「そういえば昔、リテールサポートを研修で学んだ事がある。」
20代の方からは、「斬新な方法ですね。」「このような販促支援は初めて知りました」
というような声を多数いただきました。リテールサポートが活用されてない事がよくわかるとともに、ちゃんとリテールサポートに取り組めば効果のあがる販売ができるのにと、残念に思ったしだいです。
1980年代は、販売会社や卸会社の営業社員が小売店の販促を手伝い、手法も教えていた。
しかし、今は販売会社や卸会社の縮小から小売店への販促支援ができなくなった。
もっといえば、販売会社や卸会社で販促支援ができる人がいなくなった。ともいえるでしょう。
今の小売店は、販促手法を自分で考えなければなりません。しかしながらわからないことを聞く事もできないのが現状。そこで、リテールサポートが再注目されているわけです。
しかし、1980年代のリテールサポートの機能では現代にマッチしません。
ITを取り入れ、販促データの活用が重要になるとともに、情報発信力の強化も求められます。ご存知のように、インターネットの普及により自らがいつでも情報を発信できるようになりました。
この情報発信をビジネスに活かすには、PR力を身につけることが先決であり、リテールサポートの中にもPR力が組み込まれます。
また昨今、通常の取引契約は結ばれにくい状況です。しかし、自社が持つ経営資源を、企業×企業、企業×個人事業、個人事業×個人事業にて共有化、連携（Share）できるのが今のビジネスの特徴です。
そして、販売に関しては、市場占有率（Share）の１位を狙う戦略または目標が必須です。
そこで、リテールサポートにShareという概念を取り入れたリテール・シェア・サポートのメソッドがこれらの小売店には必要不可欠なものになります
